50代になると、60代が目前に感じるようになります。自分がどんな60代を迎えているのか、10年前なら想像することもできたような気がしますが、今のご時世では、1年先のことも見えないと感じている人が多いのではないでしょうか？
先のことはわからないにしても、10年～15年前から準備をしておかないと間に合わないこともあるかも知れませんね。
自身の経験から、準備しておくとよいと思うことをお話ししようと思います。（しておけば良かったと思うことも含めます）
- 将来の年金額の大まかな把握（最低65歳時の受給予定金額）
- 健康への意識を持つ（お酒やタバコはほどほどに）
- お金の掛けどころの優先順位をつける
- 保険の見直しをしておく
- 年金生活になった時のため、基盤となる住居を考えておく
- 定年退職後も仕事をするのかしないのかを考える
では、詳しくお話しをしていきます。
将来の年金額の大まかな把握（最低65歳時の受給予定金額）
あくまで予定は予定ですが・・・
50歳頃になると、年金事務所から将来受け取れる年金額のお知らせが来ます。
現在は、年金問題が騒がれているので若い人もあまり期待はしていないと思いますし、年金の受給額に対しては詳細についての情報があふれているので、自身の年金額の想定はある程度把握しているかも知れません。
個人個人の、仕事や環境により、今現在の状況が10年も15年も続く可能性がある場合もあれば、もしかしたら全く想定できない場合もあるかも知れません。
万が一、現在の状況と違う状況となった場合、想定できる最低額の大まかな金額を把握しておくことが大切です。
健康への意識を持つ（お酒やタバコはほどほどに）
お酒は人生の楽しみの一つでも、タバコはどうですか？
お酒の場合は、生活のレベルによって、酒類を変更したり金額のレベルを下げたりして、多少は生活費用の調整ができますが、タバコの場合は価格の調整が難しいかも知れません。
しかも、どんどん高くなる！
1か月のタバコ代を計算してみると、本当に勿体ないと思います。
自身も経験がありますが、禁煙してから思うことは、「百害あって一利なし」と言われるものに支払った金額を考えたら、できれば一日も早く禁煙するのが最良かと思います。（初めから吸わないのが一番（笑））
お金の問題と、健康の問題の両方にとっていいことは一つもありません。( ˘︹˘ )
お金の掛けどころの優先順位をつける
お金の使いどころを決めておく
これだけは譲れないというものは人によって違います。
例えば、
洋服や美容に掛ける費用は譲れない。
食べる物や、し好品に掛ける費用は譲れない。
交際費に掛ける費用は譲れない。
などなど、男女の違いはあれど全て辞める訳にもいきません。
ですが、仕事を引退いた後になって急にランクを落とすことは案外至難のことです。
何事も習慣になってしまえば何てことはないですから、できるだけ早いうちから少しづつ意識していくだけでも後が楽になるかも知れません。
保険の見直しをしておく
特に、「終身医療保険」について
若いうちから「終身医療保険」に加入している人は、一度内容の見直しを含め確認をいておくとよいと思います。
保険の内容も年数が経過すれば、保証内容が依然より良くなっている商品もあります。
自分が加入している内容が、万が一の入院や手術などの治療が必要になった時、保証されているかどうか、この辺りで確認しておくことが必要です。
保険は年齢と共に保険料が上がっていきます。
保証の見直しはあまりに年齢が高くならないうちに、本当に必要かどうかも含め、この先も無理なく掛けていかれる保険料と内容に見直すとよいですね。
また、終身保険の用意をされていない方で、いずれ加入を検討している方であれば、この辺りで１つ加入しておくのが良いと思います。
ただし、医療保険の必要性については個人個人によって考え方もまちまちです。
筆者も、絶対に必要とは考えていません。
保険は、そもそも損得で考えべきものでもないですし・・・
だた、万が一、長期の入院が必要となった場合とか、入退院を繰り返すような大病に掛かった場合は、どうしてもその費用が大きくなります。
このような場合のために、安心料として保険料を支払うという考えで加入しておくことは良いのではないでしょうか？
年金生活になった時のため、基盤となる住居を考えておく
60歳を超えると、賃貸住宅を借りるのが少し大変になる
現在、賃貸住宅に住んでいる人は、できれば現役で仕事をしている50代のうちに「終の棲家」となる住宅の準備を始めるのが良いですね。
皆さんも周知のとおり、アパートや貸家のオーナー様は、できれば「孤独死」などの可能性が高くなる高齢者には不動産を貸したくないのが実情です。
賃貸している「借主」の年齢に関わらず万が一、住居の中で亡くなった場合、その不動産が「事故物件」の扱いとなってしまい、どうしても次の借り手を探す際に不利となります。
しかしながら、日本はこれから益々超高齢化社会となるのですから、貸す側も、借りる側も、これまでのような概念ではお互いにメリットがありません。
そのような社会情勢から、2021年10月8日に国土交通省が「宅地建物取引業者による人の死の告知に関するガイドライン」を策定し公表しました。
主には、下記のような場合です。
- 売買・賃貸ともに孤独死を含む自然死や不慮の死などの場合は告知不要
- 賃貸の契約で、自殺や他殺などの場合、特殊清掃等が行われた場合でも３年程度が経過したら告知不要
- 売買・賃貸ともに隣接する住戸や通常使用しない集合住宅の共用部分は告知の対象外
自然死は誰にでも訪れる可能性があることです。
なのに、どうして、住居の中でその日を迎えただけでその物件が「事故物件」になるのだろう？
それでは、アパートを借りている人も、「家の中では絶対に死ねない」と思いますよね？
そうは言っても、人間、いつどこでそういうことになるかなどわかりません。
第一、好きでそうなっている人いる人はおそらくいないと思います。
筆者は長年、不動産の仕事をしてきていますが、ずっと以前から、このままでは貸主にとっても借主にとってもメリットがないのでは？と思っていました。
このようなガイドラインができたことで、これまで「事故物件」扱いとなり物件価格や賃料を下げざるを得なかったオーナーサイドにとっても、借主サイドにとってもメリットは大きいと思います。
「孤独死」＝「事故死」という概念は変わってくるでしょう。
ただし、その死について、近隣の人が周知しているような大きな事件となっている場合や、もし、知っていればそもそも契約しなかったというような、契約に関して重要な要素となっている場合には、「告知」は必要となります。
できれば、不動産を買うにしても、借りるにしても、そのような事実はないほうがいいに決まっていますが、超高齢化社会となれば、そうであれば「世の中、事故物件だらけ」となります。(°ロ°)
そんな訳で、多少は、社会的に「死」の概念が変わりつつあるとは言え、その可能性が高くなる高齢者に対しては積極的に賃貸するというより、空室にしておくよりは「高齢者」でも借りてもらった方がよいという程度のプラス要因にはなるのではないでしょうか。
いずれにしても、60代となると、不動産を借りるのはそれまでよりも困難となります。
定年退職後も、仕事をするのかしないのかを考える
人生のゴールを考えておく
自分は何歳まで仕事をしたいのか？したくないのか？
それこそ、人によってまちまちですよね。
働きたくはないけど、生活のために働かざるを得ない人。
経済的には不自由はないけど、仕事が好きで働きたい人。
定年を迎える年齢になると、本当にここからの選択肢は色々です。
そして、ある程度の自由が許される╰（‵□′）╯
ただ、出来るだけ長く仕事をしていきたいと考えている人なら、やはり50代頃からそのための準備が必要な場合があるかも知れませんね。
そうは言っても、現実にはやはり色々と事情も変わりますから、なかなか計算通りにはいかないのが現実だと思います。
だからこそ、「転ばぬ先の杖」の本数は多いほうが良いですね。
それと、できればその杖は使わないに超したことはない！( •̀ ω •́ )✧です。
まとめ
現代の若い人達の声を聞くと、「自分の老後が心配」とか、「お金の不安」とか、とにかく安心材料がどこにもない今の日本ですね。
昔からそういうことはあったことはあったのでしょうが、普通に会社勤めをしていればある程度は老後の保障がありましたから。
本当に、定年の時期を迎えるころになって考えても遅くはなかった時代でした。
しかし、現在では、それでは間に合わなくなり20代からもう老後の心配をしている声を聞くと本当になんという時代になったのかと悲しくなります。
一番楽しい年代のはずの20代、30代です。
今を楽しむことより、何十年も先の老後人生のためにお金を貯めないといけない。
老婆心ながら思うことは、若い人はもっと楽しんで！と言いたいのが本心です。
しかし、だからと言ってそうやって迎えた老後が悲惨なものになっても欲しくありません。
闇雲に頑張るより、何か目標を定めて努力していくのが無理がない方法かと思います。
50代に頑張ったことが、後につながる可能性が一番高いかな？とつくづくと思うこの頃です。ಠ_ಠ
今日も一日、無事に過ごせることに感謝します。
